第10回エステティック学術会議

テーマは美と健康への貢献〜エステティック〜
公益財団法人日本エステティック研究財団は9 月13日、第10 回エステティック学術会議(後援:厚生労働省)を開催。
「ダイエット&ビューティーフェア 2016」と同時開催し、エステティシャン、理・美容師など110 名が参加した。
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2016/09/13 
設立20周年「AEAJ」新資格制度誕生

(公社)日本アロマ環境協会(AEAJ)は2016 年4 月1 日に設立20 周年を迎え、記念事業として新資格制度「専科」をスタートした。

 同協会の専科は、アロマテラピーに関する特定の分野を深めて活動を広げるための実践的な知識、技術を身に付ける資格で、「アロマブレンドデザイナー」「アロマハンドセラピスト」の2 つの資格が誕生。

 アロマブレンドデザイナーは、精油を組み合せてブレンドすることで、様々な目的に合った香りを創作できる能力を認定する資格で、標準カリキュラム合計20 時間。アロマハンドセラピストは、安全にアロマテラピーを行うための知識を持ち、第三者にアロマハンドトリートメントを提供できる能力を認定する資格で、標準カリキュラムは合計5 時間に設定。

 取得方法は、アロマテラピー検定1級合格、AEAJ に入会、アロマテラピーアドバイザー資格を取得、AEAJ 認定スクールでアロマブレンドデザイナーまたはアロマハンドセラピスト標準カリキュラム受講を条件とし、AEAJ 認定校で対応コースを順次開始する予定。

2016/07/29 
フィットネスクラブ最大規模に エステティックは後退

 (公財)日本生産性本部 余暇創研は「レジャー白書2016 ~少子化時代のキッズレジャー~」を8 月発行に先駆け、7 月14 日都内で記者発表を行った。

 2015 年の余暇市場は72 兆2,990億円で、前年比1.0%減少。スポーツ、観光・行楽部門は3 年連続のプラス成長となったが、娯楽部門のマイナスが響いた。部門別では、スポーツ部門が前年比1.9%増、観光・行楽部門は国内観光旅行(避暑、避寒、温泉など)の参加人口が大幅増で前年比0.6%増と続いた。スポーツ部門は、フィットネスクラブが最大の市場規模を更新し、苦戦が続いたゴルフ練習場、ボウリング場、スキー場にも回復傾向が表れ、近年の回復基調がより鮮明になった。

 参加・消費実態では「ジョギング、マラソン」の参加人口が2014 年より50 万人増の2,190 万人に。
 
 また、今回調査項目に加えた「ヨガ、ピラティス」の動向では、男女別構成比で女性が86.4%占め、年代別では50 代以上だけで半数を超えた。一方で10 代の割合は10 種目中最低となった。
 また、毎回潜在需要において上位にランクインする「エステティック・ホームエステ」は参加人口において、前回2014 年710 万人から、2015 年は530 万人と後退した。

 会見の中で桜美林大学専任教授 山口有次氏は「インバウンド4,000 万人時代に入り、活動の幅も拡がり、ますます多様、複合的レジャーの需要が高まる。カラオケ、ゴルフなど身近なレジャーを受け皿に生活に密着した文化的観光が注目されるのでは」と話した。

2016/07/15 
小顔矯正、景表法違反で措置命令

 消費者庁は、6月30日、小顔になる効果を標ぼうする役務を提供する9事業者に対して、景品表示法違反(優良誤認)で、表示を改めるよう求める措置命令を出したと発表した。

 措置命令を受けた事業者は、2014年5月以降、いずれも自社のホームページで、「頭蓋骨の歪みやずれが矯正されることにより、小顔になり、かつ、それが持続する」効果をうたう広告を掲載していた。消費者庁が、各事業者に広告内容を裏付ける資料を求めたところ7業者が提出したが、独自の理論や施術のBefore・After写真、体験者の声などの内容で、医学的・科学的根拠を示す資料として認められなかった。

 消費者庁は「成人の頭の骨は下あご以外、手で動かすことはできず小顔に見えたとして筋肉や体液が一時的に変形したに過ぎない」という専門医の所見をもとに根拠はないと判断し措置命令を下した。

2016/06/30 
「美容医療」「エステティック」相談件数トップに
「美容医療」「エステティック」相談件数トップに
 東京都消費生活総合センターは4月11日、「危害」に関する消費生活相談の概要を発表した(11年4月から15年9月に受けた相談データを分析)。
「危害」に関する相談件数は年々増加傾向にあったが14年度は1,866件で前年度比14.6%減、15年度は上半期時点で889件となっており前年同期比は13.4%減になる。
15年度上半期の相談件数を商品・役務別にみると「美容医療」(70件)と「エステティックサービス」(70件)がトップで並び次いで「健康食品」(55件)、「パーマ」(37件)、「基礎化粧品」の順。「美容医療」は11年度以降増加を続けており、「二重瞼手術で角膜が傷ついた」「韓国式美容針のリフトアップ手術で角膜が溶けて両目が見えない」など深刻な相談が寄せられている。相談者の75%は女性で相談内容は「美容医療」「理美容」など美容に関する相談が多いという。年代別では30代~50代が約5割を占め、治療期間などで分類した危害の程度は「治療1週間未満」が17%で「医者にかからず」が52%となっている。

2016/04/28 
4.1改正景表法「課徴金制度」施行
4.1改正景表法「課徴金制度」施行
 3 月11 日、消費者庁は改正景品表示法に基づき景品表示法に導入される「課徴金制度」に関する説明会を都内にて開催した。4 月1 日の施行後は、不当表示(優良誤認表示、有利誤認表示)を行った事業者に対し経済的不利益を課す「課徴金制度」が導入される。
 改正景品表示法は、違反行為を防止するため不当表示を行った事業者に経済的不利益を課す課徴金制度を導入するとともに、一般消費者の被害回復を促進する観点から「返金措置」を実施した事業者に対する課徴金額の減額等の措置を講ずることを主な内容としている。
 説明会の冒頭、消費者庁担当官は「課徴金は不当表示をした場合にかかるもの」と説明。まずは不当表示を行わないことが肝要と呼びかけた。
 課徴金の対象行為は「優良・有利誤認表示」。不実証広告規制に基づき、事業者が表示の根拠資料を提出しなかった場合、優良誤認表示と“推定”して課徴金を賦課することを説明した。公正競争規約に沿った表示など、「優良・有利誤認表示」に該当しない表示であれば課徴金対象行為は成立しない。説明会では具体的な違反事例を交えながら説明した。
 課徴金は対象商品の売上額の3%。課徴金額が150 万円未満となる場合(売上額が5,000 万円を下回る場合)は対象外となる。なお、不当表示をやめても「リピーターが誤認したまま買うケースがある」として、その後も取引を継続した場合、課徴金対象期間が最大6 か月延長。誤認を招く表示を行ったことについて、日刊新聞紙への社告で消費者に周知するなどの対応が必要となる。施行は4 月1日。課徴金を施行からさかのぼって適用することはない。

2016/03/31 
国立大初の琉球大スパマネジメント論開催
国立大初の琉球大スパマネジメント論開催
 沖縄県の琉球大学にて国立大学初の取り組みであるスパマネジメント論の実践講座が開講された。県内外からスパの専門講師が集結1 月30 日・31 日・2 月1 日 3 日間の集中講義を行った。学生にスパ業界で働く社会人も加わった42 人が熱心に受講した。
 今回もスパ概論や国外のスパの動向、実際のスパの開業を想定するスパマーケティング、建築デザインなど多彩な講座が用意された。特に、今回は森トラストホテル&リゾーツ㈱代表取締役社長伊達美和子氏が講師陣に加わり実際の国内リゾートやホテル産業の生の実態などの講義を行った。最終日の4・5 限目の授業ではグループワークセッションが実施され、課題の「理想のスパを考える」に応える、従来のスパにとらわれない斬新なスパプランのプレゼンテーションが行われた。
 受講は、琉球大学の観光科学部の学生を中心に、社会人14 名やアジア各国の留学生も加わり総勢42 名。同取り組みは昨年のスパ&ウエルネスジャパンでクリスタルアワードのイノベーション部門賞を受賞しており、国際化の進む日本にあって、今後の更なる規模拡大や、大学、産業界や海外への発信が期待されている。
 講座終了後、主宰する琉球大学荒川雅志教授は「最終講座のグループによるプレゼンは年々完成精度が高まってきている。日本のスパを世界に発信する人材をここから育成できればと考えている」と語った。スパプランのプレゼンの優秀作に関しては、今年9月のスパ&ウエルネスジャパン会場での発表や海外での発表も計画されている。
2016/02/12 
機能性化粧品市場、2年連続増加
機能性化粧品市場、2年連続増加
 2015 年機能性化粧品市場規模は、14 年比104.5% の1 兆8,957 億円を見込むと発表した( 富士経済)。
 機能別に見ると、「アンチエイジング」は、高齢化が進む中で加齢に伴う悩みのケアを訴求した商品が拡大を続ける。
 「ホワイトニング」は、新規性の高い成分を配合した新たな商品の数は少なかったが、一部のブランドは訪日外国人客数が大幅に伸び、2015 年も引き続き好調。「敏感肌」は、化粧品市場全体でみると8.2%の売上だが、肌荒れに悩む消費者が肌にあった商品を使い続ける傾向がある。また近年、新生児の保湿ケアを推奨する病院が増えているため、ボディクリーム・ローションについては使用人口が増加しているという。
 まだ、シェアの低い複数のスキンケア機能を持つ「オールイオンワンスキンケア」と、新規性の高い商品が多く発売している「美容オイル」は、2016年、大幅に拡大すると予測した。
2016/02/05 
15年エステティック市場、微減へ
15年エステティック市場、微減へ
 2015 年のエステティックサロンの最新市場規模が発表された(矢野経済研究所)。同市場規模(売上高ベース)は 3,563 億円で、前年度比 99.8%の見込みで、2年ぶりの減少となった。
 全体的な売り上げは減少する見込だが、低価格・短時間施術を行う脱毛特化型サロンの成長により脱毛市場が微増で推移する見通しで、2015 年度のエステティックサロン市場は微減推移を見込んでいるという。

 市場ごとにみると、エステティックサロン市場は長引く景気低迷と本格的な経済回復基調の遅れから、一般消費者の可処分所得の伸びに直結していない傾向で、各サロンは、既存店と事業規模の維持・強化し、顧客の回転率とリピート率を高め、収益性を確保する事業方針だという。
 成長をし続けてきた脱毛市場については、大手の脱毛特化型サロン運営企業の前受金に伴う運営問題が発生しため、一般消費者の保護を目的とし、成長を続ける脱毛市場拡大の阻害要因とならぬよう、業界及び所轄官庁も含めたルール作りが求められているとした。
 また、痩身・ボディ市場において、結果を追求するサービスを提案することで、女性に加え男性顧客の取り込みを図る動きが活発化。痩身効果を提供するスポーツジムの進出で、サロンとの顧客獲得競争が激化するとみられ、2015 年度以降のエステティックサロン市場はダイエット効果を訴求した施術や新業態が痩身・ボディ市場での主流になると予測した。

 今後は、横這いから微増傾向で推移するとし、施術面ではデータに裏打ちされた施術・メニュー開発や、エステティシャンの育成・確保、経営面では品質認証取得、事業者としての信頼性向上などが、今まで以上に重要だと指摘した。
2016/01/29 
エステティックウイーク開催へ
エステティックウイーク開催へ
 1 月21 日、「エステティックサロン事業者団体懇談会・ESA」は、3 月6日を「エステティックサロンの日」と定め、2 月14 日~ 3 月14 日の期間、「エステティックウイーク」( 各団体共通イベント)を開催すると発表した。(ESA は、一般社団法人日本エステティック業協会、一般社団法人日本全身美容協会、全日本全身美容業協同組合、一般社団法人エステティックグランプリ、日本ケアセラピスト協会、EMA、日本脱毛技術研究学会が参加)
 多くの方に、幅広くご利用いただけるイベントにしたいという思いから、「Let’ s エステティック!」をスローガンに掲げ、3 つの行動理念を策定。①エステティックサロンを身近に感じてもらう。②体験を通じて施術者の素晴らしさを知ってもらう。③日本にエステの文化を根付かせる。
 現在、参加サロンを募集中。参加費用は3,600円( 税込)、参加サロンはエステティックウイークホームページ(http://www.eweek.jp)に情報が掲載され、ポスターも配布されるとのこと。
 期間中に来店したお客様には、抽選で商品券が当たる企画も用意している。問合せ「エステティックウイーク委員会」事務局( 03-6272-6154)
2016/01/21