日本エステティック協会が“エステティックの歴史”まとめた記念誌を刊行
日本エステティック協会が“エステティックの歴史”まとめた記念誌を刊行
一社)日本エステティック協会では3月20日、エステティックの歴史を一冊にまとめた「美しくありたい。私たちの時代だから、」(発行:マガジンハウス)を発刊した。

2017年の日本エステティック協会設立45周年を記念して企画・発刊された同書は、スキンケア、プロポーション、リラクゼーションを目的にした“エステティック”という概念が世界でどのように誕生し、浸透してきたかに触れつつ、日本におけるエステティック発展の軌跡、「美顔術」から「エステティック」に至るまでや、協会が生まれたきっかけ、当時の社会的な背景、エステティックの本来の意味や役割について紹介している。

また今日の業界を支えてきた先駆者たちのメッセージも掲載し、これからのエステティックの可能性を考えさせる内容にもなっている。

全国の書店及びECサイトなどで購入が可能。定価1400円(税別)。
2019/04/20 
“健康と温泉フォーラム「自然回帰と健康ビジネス」テーマに研究会を開催

第86回健康と温泉フォーラム定例研究会(共催:一般財団法人日本健康開発財団、NPO法人日本スパ振興協会、NPO法人地域活性学会)が都内で開催された。テーマは「自然回帰と健康ビジネス」。さまざまな分野で起きている「自然回帰」への要請やそれに応えようとしている事例が紹介された。

第1部では、農業体験やリトリートで心とカラダのケアをするリゾートの取り組み(保健農園ホテルフフ山梨)、都会に暮らす人の健康志向と自然志向に応えたフィットネスのビジネスモデル(アウトドアフィットネス)、山梨県増富温泉の宿泊施設運営20年以上の経験から見えた心のバランスを取り戻そうと訪れる観光の必要性(護持の里たまゆら)、自然と温泉の力でワーケーションや若者参加を促し地域活性化を図る和歌山県椿温泉地について、各施設や地域の関係者がプレゼンテーションを実施した。

第2部では、ビジネスとしての可能性、生活習慣や思考傾向への「気づき」から、改善や継続への課題、訪日客や海外展開への展望、行動変容を促すためのIoT導入についての考えなどについて活発な質疑応答が行われた。

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2019/04/10 
スポーツ健康産業団体連合会がラグビー世界大会をテーマにシンポジウム
スポーツ健康産業団体連合会がラグビー世界大会をテーマにシンポジウム
(公財)スポーツ健康産業団体連合会では第22回シンポジウムを3月12日に開催。今年9月~11月にかけて日本で開催されるアジア初のラグビーワールドカップ(RWC)を通じた国内外へのスポーツの魅力の発信並びにスポーツ産業の拡大について、現状の報告及び課題の共有を行った。

RWC2019組織委員会では、大会による経済波及効果を1680億円~2,780億円と想定しており、海外から41万人の観戦客が訪れると見込む。さらに全国12都市を会場に開催されることから、期間中、開催都市におけるスポーツ関連産業の発展、地域の活性化が期待されている。

(一社)日本スポーツツーリズム推進機構事務局長の中山哲郎氏は、スポーツツーリズムの現状と過去のRWCにみる経済効果に触れつつ、海外の観光客が地域にもたらす影響について講演・・・

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2019/04/01 
『健康経営優良法人2019』で昨年を大きく上回る認定
『健康経営優良法人2019』で昨年を大きく上回る認定
経済産業省は2月21日、健康経営を実践する企業等を顕彰する「健康経営優良法人認定制度」にもとづき、健康経営優良法人2019を発表。大規模法人部門で820法人、中小規模法人部門で2503法人が認定された。昨年の大規模法人539、中小規模法人775の認定法人を大きく上回る結果となった。

同制度は政府が策定した「未来投資戦略2017」に基づく施策として実施し、今年で3回目。経営的な視点から従業員の健康管理に取り組む法人や地域の健康課題に即して行動する企業等を優良法人に認定。社会的に評価することで、健康経営の普及を目的としている。

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2019/03/10 
法人向けサービス増加でヘルステックの国内市場は拡大
法人向けサービス増加でヘルステックの国内市場は拡大
富士経済は2月5日、ヘルスケアにおけるAI、IoTなどのIT技術を活用したヘルステック、健康増進につなげる状態測定や分析などの健康ソリューションの2018年の国内市場規模について、昨年比9.3%増の2,248億円(見込)と発表した。

ヘルステック・健康ソリューションの国内市場は、個人を対象としたサービスに加え、政府主導の働き方改革や健康経営の推進、ストレスチェックの義務化などにより、法人向けのサービスの参入が近年増加。企業側も従業員の健康維持、増進に関するサービスを積極的に導入する動きが出ており、市場を牽引しているという。

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2019/03/04 
『目覚め方改革プロジェクト』がセミナーで”目覚め”の重要性を発信
『目覚め方改革プロジェクト』がセミナーで”目覚め”の重要性を発信
『目覚め方改革プロジェクト』が主催する第2回メディアセミナーが2月19日、都内で開催。睡眠や体内リズム研究の専門家らが“目覚め方と体内リズムの重要性”について講演した。

『目覚め方改革プロジェクト』は、久留米大学医学部神経精神医学講座教授の内村直尚氏がプロジェクトリーダーを務め、昨年8月に発足。ウェブサイト、プレスリリースやセミナー開催などを通じて、広く情報発信を行うことを目的としている。

セミナーでは、内村氏が「パフォーマンスを左右する目覚めと体内リズム」をテーマに登壇。「最大のパフォーマンスを発揮するには「朝のすっきりした目覚め」を意識することが大切で、そのために睡眠問題の要因のひとつとなる体内リズムを整えることが重要」と指摘。休日も決まった時間に起きること、朝の光を浴びることで朝方のリズムに整えることなど、改善のための方法をいくつか紹介した。

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2019/02/22 
2019年グランプリに服薬指導支援ツール「Musubi」開発の㈱カケハシ
2019年グランプリに服薬指導支援ツール「Musubi」開発の㈱カケハシ
経済産業省主催の「ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト2019」が1月30日、都内で開催された。ビジネスコンテスト部門では、ファイナリスト7名がプレゼンテーションし、グランプリに㈱カケハシが選ばれた。

ビジネスコンテストは、次世代のヘルスケア産業の担い手を発掘・育成するため、新たなビジネス創造にチャレンジする企業を表彰するコンテストで、今回107のサポート団体が参加して開催された。

グランプリを受賞した㈱カケハシは、薬剤師向けの服薬指導支援ツール「Musubi」を提供する。患者の疾患・年齢・性別・アレルギー・生活習慣・検査値に加え、季節や過去処方、過去薬歴などの情報をもとに、ひとりひとりの患者にあわせた指導内容を提示することで、生活習慣病の重症化予防や残薬削減を支援する。2018年8月に本格的な提供を開始。現在全国1万店以上の薬局から問い合わせがあり、全国的に導入が進んでいるという。

経済産業省では、2019年4月にヘルスケア分野のベンチャー企業等に対するサポート用の相談窓口「Healthcare Innovation Hub」(「イノハブ)」)を開設。イノベーションを必要とする様々な企業からの相談を受け付け、相談者の支援を実施していく。
2019/02/05 
「行動栄養学」に基づくダイエットセミナー開催
「行動栄養学」に基づくダイエットセミナー開催
ジャパンビューティコア(JBC)では1月27日、第3回セミナー『伊達友美の行動栄養学ダイエット「やせる自分に生まれ変わる」』を六本木で開催。管理栄養士として栄養指導、ダイエット指導を行う伊達氏が行動栄養学に基づく“幸せになる食べ方”についてレクチャーした。

JBCは、各分野の“美”のエキスパートたちが、女性の魅力を引き出すことを目的に設立された任意団体。カラーや栄養(食)、エクササイズをはじめとした“美”に関連する各種サービスを提供している。

セミナーでは、栄養状態を改善しながら、効率的に行動を変えることで痩せやすく太りにくい体質に自然と変わるという「行動栄養学」に基づく食改善プログラムを紹介した。参加者は自らの食生活を振り返る食事記録シートを作成し、明日からの食生活における改善ポイントなどについて自らチェックするなど、実践的な学びを深めた。
2019/01/28 
沖縄県健康産業協議会4月1日法人化へ
沖縄県健康産業協議会4月1日法人化へ
沖縄県健康産業協議会(沖縄県那覇市、098-851-8826)では1月18日に総会及び新年講演会、新年会を開催。総会では同協議会の法人化が議題として挙げられ、法人設立に際しての定款内容の精査等が行われた。

理事、役員の変更はなく、会長は引き続き大道敦氏(㈱ポイントピュール代表取締役)が務める。協議会は一旦解散し、4月1日に一般社団法人として再スタートする。

また総会では沖縄県と沖縄県健康産業振興公社、沖縄TLO、トロピカルテクノプラス連携による独自の認証制度「WELLNESS OKINAWA JAPAN」の進捗状況が報告された。現在7社14商品が認証されており、「今後さらなる認知の向上に努めていきたい」と大道会長は語った。

新年講演会は「健康・美容市場のこれから~国際化、高齢化の市場で勝つために~」をテーマに実施された。
2019/01/20 
新・湯治セミナーで“イマドキの湯治”を紹介
新・湯治セミナーで“イマドキの湯治”を紹介
環境省主催の第1回新・湯治セミナーが5日、「温泉地でのイマドキの湯治を考える」をテーマに日本交通公社ビルで開催された。

セミナーでは、環境省が温泉地活性化の方針として取り組む“新・湯治推進プラン”について、①楽しく、元気になるプログラムの提供、②温泉地の環境づくり、③“新・湯治”の効果の把握と普及、全国展開の3点を柱にしており、これらをもとに温泉の健康や観光への有効活用性を目指していると紹介。加えて、今年4月からメンバーを募集しているチーム新・湯治(11月現在177名が在籍)の取り組みや全国各地の新・湯治の動きについても報告された・・・

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2018/12/25